バレンタインデーにチョコを贈るのは日本女性の23.1％

今年のバレンタインは義理チョコが復活？　そごう横浜店アンケート

　バレンタインデーの14日が平日で、今年は義理チョコが復活？　そごう横浜店（横浜市西区）が行ったバレンタインデーをめぐるアンケートで、こんな結果が分かった。
　アンケートは、先月25日にチョコレート試食会に参加した女性客120人を対象に行った。
　結果によると、チョコの平均予算は3526円で前年とほぼ同額。今年は14日が平日のため、本命以外の贈る相手では、上司や同僚といった義理チョコが30％（前年比8ポイント増）と、増加傾向が目立った。

（2011年2月6日　msn産経ニュース）

　上のmsn産経ニュース記事によれば、バレンタインデーに贈るチョコレートの平均予算は、約3500円だそうだ。
　この金額は、他の調査でも裏付けられている。例えば、江崎グリコのニュースリリース「『バレンタイン事情 2011』調査」によると、平均予算は3771円。ロッテのニュースリリース「2011年バレンタイン最新事情」では、3266円という結果が示されている。「妙齢女性のバレンタインデー費用は3500円が相場」と言っても、それほど外れてはいないだろう。

　ただし、これらの調査には落とし穴がある。調査対象が偏っているのだ。例えば、msn産経ニュース記事で紹介されているそごう横浜店のアンケートは、チョコレート試食会に参加した女性が調査対象。当然、バレンタイン用のチョコレートをを購入する確率は高いだろう。また、江崎グリコのアンケートは「2010年のバレンタインデーにチョコをあげ、2011年のバレンタインデーもチョコをあげる予定の未婚女性」、ロッテのアンケートは「バレンタインにチョコレートをあげる予定の全国の中学生から40代の女性」に対して行われた。やはり、バレンタインイベントに参入予定の女性が調査対象なのである。

　さて、物事を逆の方向から見てみよう。日本チョコレート・ココア協会サイトの「“バレンタインデーシーズン”販売額（推定）」ページによると、2005年のバレンタインデーシーズンにおけるチョコレート販売額は530億円。当時と現在の国内チョコレート販売額はさほど変わっていない。そこで、現在のバレンタインチョコの販売額も、当時と同規模の530億円と仮定しよう。530億円÷3500円≒1514万。つまり、バレンタインデーにチョコレートを買う女性は、1514万人という計算だ。
　国立社会保障・人口問題研究所サイトの「人口統計資料集」ページによれば、2008年時点の日本の女性人口は6544万人。1514万人÷6544万人＝23.1％だから、バレンタインデーにチョコレートを贈るのは、全日本人女性の4人に1人弱ということになる。また、15～44歳の女性人口は2355万人。1514万人÷2355万人＝64.3％なので、この年代に限っても、3分の1以上の女性がバレンタインデーにチョコレートを贈っていないわけだ。

　バレンタインデーは、日本で最も成功したマーケティング活動の1つ。しかし、お祭りに参加しない女性も相当数存在する。人生いろいろ、バレンタインデー事情もいろいろなのだ。

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