雑多な数字

東海道新幹線、7月から車内空調を1度アップ　一部区間で実施

　JR東海の山田佳臣社長は29日、東京都内で会見し、夏の節電対策として7月から東海道新幹線の一部区間で車内のエアコン温度設定を1度上げ、27度で運行することを明らかにした。

　のぞみとひかりが対象で、下りは岐阜羽島～新大阪、上りは三島～東京で設定温度を上げる。同社は東海地方の在来線や新幹線の米原、京都で駅構内の照明を削減するなど節電対策を進めている。

（2011年6月29日　msn産経ニュース）

　電力需給の逼迫により、あらゆる場所で冷房の設定温度が上げられている。涼を求めて喫茶店などに入り、屋外とさほど変わらない室温にがっかりしたという人も少なくないだろう。
　さて、上で紹介したmsn産経ニュース記事にもある通り、東海道新幹線でもエアコンの設定温度が1度上がるらしい。これが、意外なくせ者なのである。

　Wikipediaの「不快指数」の項によると、不快指数の求め方は下記の通り。

0.81×温度＋0.01×湿度×（0.99×温度－14.3）＋46.3

　つまり、湿度がゼロの場合は、気温が1度上がるごとに不快指数が0.81上がる。また、湿度100％の場合は、気温が1度上がるごとに不快指数が約1.8上がる計算だ。
　カシオが提供している「環境の計算～不快指数」ページによれば、日本人の場合、不快指数75で約9％が、77で約65％が不快に感じるそうだ。ちなみに、気象庁の「過去の気象データ検索～月ごとの値」ページによると、2011年6月における東京の平均湿度は71％（※2011年6月29日時点）。もし、気温が25.7度なら、不快指数は75。一方、気温が27.0度になれば、不快指数は77になる。気温が1.3度上がっただけで、不快に感じる人の割合は9％から65％に急増するのである。

　東海道新幹線では、設定温度は26度から27度になる。上昇幅は、たかが1度。でも、この1度のおかげで不快さは大いに増すはず。新幹線の中で仕事を片付けるつもりの人は、業務効率が格段に落ちるだろう。不快な中でパソコンを開くより、思い切ってビールの缶を空ける方が、長い目で見ると効率的なのかもしれない。

　個人的には、新幹線のエアコン温度が上がるのは仕方ないと思う。ただ、企業が全社的に室温を高めるのは感心しない。社内全体の業務効率がガクッと下がってしまうからだ。集中力や知力を必要とする部門のフロアは従来通り冷やし、廊下や食堂といった場所は設定温度を上げるなど、メリハリのある対策が望ましいと思うな。

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真夏日:盛岡など30度超－－今年初／岩手

　発達した高気圧に覆われた20日、盛岡市など県内9観測所で今年初の真夏日を記録した。
　盛岡地方気象台によると、30度を超える真夏日になったのは、花巻市の32･1度▽奥州市江刺区の32度▽盛岡市の31･4度－－など14観測所。

（2011年6月21日　毎日新聞）

　今日はなかなか暑い日だった。気象庁の「毎日の全国データ一覧表」ページによれば、最も暑かったのは群馬県前橋の33.9度。東京の気温も、29.8度まで上昇した。上で紹介した毎日新聞記事によれば、東北地方も今年に入って最も暑い一日となったようだ。

　ところで、最高気温が25度を超えた日は「夏日」、30度を超えると「真夏日」、35度を超えると「猛暑日」と呼ばれる。これに当てはめれば、今日の東京は「夏日」、前橋や花巻は「真夏日」だ。
　この呼び方に違和感を感じるのは僕だけだろうか？　最高気温30度は真夏ではなく、「ちょっと暑い日」くらいの感覚。25度程度なら、むしろ涼しい印象すらある。

　そこで、気象庁の「過去の気象データ検索」を使って、2010年の東京の夏日・真夏日・猛暑日を数えてみた。

　ご覧の通り、2010年の東京では夏日が123日、つまり4カ月もあった。真夏日は71日、2カ月強だ。ちなみに、初めて夏日を記録したのは、4月21日（最高気温25.5度）のこと。最初の真夏日は5月21日（最高気温30.9度）。そして、最後の夏日は10月13日（最高気温26.1度）だった。

　こうしたことから、夏日が25度、真夏日が30度という設定は、現実に合っていないように感じる。例えば、夏日が28度、真夏日が32度くらいがちょうどいいのではないか。

　ちなみに、最高気温28度を「新・夏日」、32度を「新・真夏日」とすると、それぞれの日数は下記の通り。

　やはり、このくらいが現状にあっていると思うのだが、いかがだろうか？

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ファイル：東日本大震災　日本の石油需要を上方修正

　国際エネルギー機関（IEA）は12日発表した4月の石油市場月報で、11年の日本の石油需要予測を上方修正し、前月の予測に比べ日量15万バレル多い同445万バレルとした。東日本大震災の被災地の復興や原発事故の影響による需要増を見込んだ。

（2011年4月13日　毎日新聞）

　2011年3月31日付け当ブログ記事「原発を全廃して火力発電所で代替するには10兆7000億円の建設費が必要？」の続き。

　上で紹介した毎日新聞記事によれば、東日本大震災による原発事故などの影響で、日本の石油需要は日量15万バレル増えると見込まれている。
　現在の原油価格は1バレル106ドル前後。原油の輸入量が1日に15万バレル増えると、年間では15万バレル×365日×106ドル≒58億ドルとなる。日本円にして約5000億円。この額があと何年必要になるのか分からないが、これも震災による被害の一部と言えるだろう。

　ところで、東京電力の資料「数表でみる東京電力」を見ると、出力100万kWの発電所を動かすには年140万キロリットルの重油が必要らしい。1万kWあたり1400万リットル（＝1.4万キロリットル）だ。一方、電気事業連合会サイトの「電力統計情報」ページによれば、2009年度における原発の最大出力は日本全体で4623万kWとなっている。
　仮に、日本のすべての原発を、石油火力発電所で置き換えるとしよう。すると、4623×1400万リットル≒647億リットルの重油が必要になる。石油情報センターの「価格情報」ページによると、2011年2月時点での重油価格は1リットル77円。つまり、原発を石油火力発電所で置き換えた場合、年に647億リットル×77円≒4兆9800億円の燃料費が必要なのだ。

　火力発電所の燃料としては、重油の他に石炭、LNGなども利用されている。石炭・LNG火力発電所で置き換えた場合の燃料費は分からないが、重油より劇的に安いことはあるまい。もしそうなら、石油火力発電所は放棄されるだろうから。
　日本の原発をすべて止めて火力発電に置き換えると、年5兆円の燃料費が余分にかかる。当然、電気料金は値上げされるし、温室効果ガスの放出量も大幅に増えるはず。そうしたことも、僕らは知っておくべきだ。

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　反原発派にせよ原発推進派にせよ、感情的に意見を言い募るだけでは不毛だ。原発を廃止した場合のコスト、産業界や環境に与える影響、未来の産業構造や社会のあり方などをすべてまな板に乗せ、進むべき道を考えるべきだろう。

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