重さ・大きさ

雪に埋もれ男性死亡／青森

　4日午前1時40分ごろ、青森市浪打2丁目の店舗兼住宅に住む女性(72)から「屋根から落ちた雪に人が埋まっているかもしれない」と119番通報があった。

（2011年2月4日　東奥日報）

　今年の雪害は、本当に深刻だ。

　消防庁の「平成22年版　消防白書」によれば、2000～2009年の雪害による死者数は439人。年平均で44人の方が亡くなっている。ところが、消防庁の災害情報「今冬（平成22年11月から平成23年2月3日まで）の雪による被害状況等（速報値）」によると、この冬は2月3日の段階で、既に96人の方が犠牲になった。他にも、1130人が重軽傷を負っている。

　上で紹介した東奥日報記事も、やはり雪害による悲劇を伝えている。記事によれば、亡くなった方は、軒下に積もった約2メートルの雪の中から発見された。
　北国出身の友人に言わせれば、雪は恐ろしいほど重いのだそうだ。だが、暖かい地域で生まれ育った僕には、雪の怖さが実感できない。そこで、僕をすっぽり覆い隠すほどの雪が、屋根から落ちてきたと想像してみる。雪は底面が2メートル×1メートル、高さ2メートルの直方体だと仮定しよう。
　気象庁サイトの「気象等の知識～積雪計／障害事例と対策」ページには、「長期的に積もった雪の比重は、0.2～0.4程度」とある。つまり、雪の重さは2メートル×1メートル×2メートル×0.2～0.4＝0.8～1.6トンだ。
　0.8トン（＝800キログラム）といえば、スズキのワゴンRといった軽自動車並みの重さだ。1.6トン（＝1600キログラム）なら、ホンダのステップワゴンなど、ミニバンクラスの重量に匹敵する。なるほど、こんなに重たいものが屋根の上から落ちてきたら、僕などひとたまりもあるまい。

　今日は立春。北国が豪雪に悩まされる時期も、そろそろ終わってくれるといいのだが……。

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新入社員研修にiPad、CO2を4トン削減

　NTTデータは4月から、新入社員向けの研修に、米アップルのタブレット型情報端末「iPad（アイパッド）」を300台導入し、紙の教材を減らす。
　印刷経費を約55％削減し、二酸化炭素（CO2）排出量を年間約４トン減らせるという。
　NTTデータの新入社員研修は例年、500人以上が受講し、A4判換算で計約160万枚の紙の教材を使っている。この半数をデジタル化する。

（2011年1月17日　読売新聞）

　上で紹介したのは、紙からデジタルへの置き換えが進んでいる現状を象徴する記事。
　日本製紙連合会の資料「2010（平成22）年紙・板紙内需試算報告」によれば、2006年における国内の紙需要は1945万トンだった。ところが、雑誌や新聞の売れ行き不振などが影響し、2009年には1683万トンに減少。3年間で、13.5％も落ち込んだわけだ。紙媒体からデジタル媒体への移行が進めば、紙の需要はさらに厳しくなると予想される。製紙メーカーの経営陣は、記事を読んで頭を抱えていることだろう。

　ところで、上の読売新聞記事にはもう一つ注目したい点がある。それは、新入社員研修で使われるテキストが、あまりに膨大なことだ。
　記事によれば、500人以上の受講生はA4換算で160万枚の教材を使っているそうだ。160万枚÷500人＝3200枚。つまり、1人の受講生が、1年間に3200ページ分のテキストを読んでいることになる。
　年3200ページということは、月あたり267ページ。同規模の出版物と言えば、例えば『要説世界史　改訂版』（山川出版社）などが相当する。高校生向けの世界史教科書に匹敵する分量を、1カ月で読みこなさなければならないわけだ。しかも、新入社員研修にはレポート提出などが義務づけられているケースも多い。仕事をしながら大量の教材を読み、レポートも提出するというのは、なかなかにハードだと言える。

　NTTデータのニュースリリース「新入社員研修でiPad300台を活用したデジタル教材を導入」によれば、同社はこの研修システムを、他企業でも展開したいと考えているようだ。同社の内定者はもちろん、他の企業に入社予定の人も、心しておいた方がいいかもしれない。

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中東初　W杯カタール決定、ジダン氏も喜び

　過去一度もW杯本大会に出場したことのないカタールが日本らを破って招致レースを制した。人口170万人の小国が12年後には延べ287万人の観客を迎える。招致委員長のモハメド王子は「立候補した時は誰も勝つとは思っていなかった」と感慨に浸った。

（2010年12月3日　朝日新聞）

　2022年サッカーワールドカップの開催国は、カタールに決まった。
　外務省サイト内の「各国・地域情勢」によれば、カタールの人口はわずか170万人。ちょうど鹿児島県（2010年11月時点の人口170万3764人。鹿児島県公式サイトより）と同規模だ。ちなみに、カタールの広さは1万1427平方キロメートルで、鹿児島県の1.24倍。GDPは8兆4000億円ほどで、鹿児島県の1.59倍となっている。

　鹿児島県と大差ない規模の小国。そんなカタールがワールドカップ開催国の座を得た最大の理由は、やはり「熱意」だろう。
　Wikipediaの「FIFAワールドカップ」の項によれば、ワールドカップの開催には収容4万人以上の会場が12カ所必要。また、開幕戦と決勝戦は、8万人規模の会場が求められている。そこでカタールは、9つのスタジアムを新設し、3つを改装すると発表（12月3日付けウォール・ストリート・ジャーナル日本版記事「Ｗ杯開催地：2018年はロシア、22年はカタールに決定」より）。メイン競技場となるドーハ郊外のスタジアムは、8万6000人を収容する規模だという（12月3日付けサンケイスポーツ記事「史上最もコンパクトなW杯目指すカタール」より）。人口170万人の国が、合わせて40万人以上を収容できるスタジアム群を新設しようというのだから恐れ入る。
　オイルマネーで潤うカタールだが、予算が無尽蔵にあるわけではない。外務省の「各国・地域情勢」によれば、2010年の国家歳入は350億ドル。これに対して前出のウォール・ストリート・ジャーナル日本版記事では、「カタールはエアコンを全スタジアムに設置するために40億ドル、インフラ整備のために500億ドルを費やすと公約した」と伝えている。国家予算の1.5年分を、W杯開催のために差し出す心づもりなのだ。8万人規模のスタジアムを新設する目処すら立たなかった日本と比べると、「本気度」の差は明らかだったと言えよう。

　ワールドカップ開催地の座を見事に射止めたカタール。しかし、難題はたくさん残されている。中でも、サッカーファンから見た最大の懸念材料は、練習場の確保。ワールドカップは、例年、夏に開催される。この時期のカタールは、最高気温が40度を超える灼熱の地だ。スタジアムはエアコンで冷やせても、各国代表の練習場までエアコンを導入するわけには行くまい。満足な練習も出来ず、選手たちが最大のパフォーマンスを出せないようでは困る。また、練習で疲れた選手が、次々と怪我するのもイヤだ。カタール、そして各国代表は、どのように対応するのだろう？
　12年後のワールドカップでは、練習での体力消耗を防ぐことが焦点の1つになりそう。場合によっては、ぎりぎりまで周辺の国で練習し、試合直前にカタール入りする国が現れるかもしれない。

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